VRIO(ブリオ)分析





〈目次〉


Ⅰ 概 要

Ⅱ VRIO分析の4つの問い(要件)

Ⅲ 問いかけのフロー

Ⅳ まとめ




Ⅰ 概 要


VRIO分析とはJ.B.バーニーが提唱した戦略分析のフレームワークのことです。

企業の保有する独自の経営資源を競争優位の源泉として考えて、その経営資源や組織能力を分析し、持続可能な競争優位を築くための戦略分析のフレームワークのことです。





Ⅱ VRIO分析の4つの問い(要件)


バーニーは「VRIO分析」で持続的な競争優位を築くための経営資源の要件を整理しました。
VRIO(ブリオ)とは、4つの問い(要件)の頭文字を並べたものです。

4つの問い(要件)

 ・『 経済価値(Value)』・・・企業の保有するその経営資源は経済的価値を生み出すか? 

 ・『 希少性(Rarity)』・・・その経営資源には希少性があるか?

 ・『 模倣困難性(Inimitability)』・・・その経営資源はマネされにくいか?

 ・『 組織(Organization)』・・・その経営資源を生かすための組織・体制はあるか?

 の順番で、その企業の持つ様々な強みを問いかけることで、その経営資源が強みなのか弱みなのかを判別します。

この4つの要件を満たした経営資源を持つことは、持続的な競争優位につながります。





Ⅲ 問いかけのフロー


VRIO分析の問いかけでは、

1)経営資源に価値があるか(Value)?


最初に「経営資源に価値があるか?」の問いかけをします。

この回答がNO場合は、「競争劣位」となります。

この回答がYESの場合は競争均衡となり、企業の保持する経営資源がその企業の外部環境(脅威・機会)に適応することが可能ということとなります。

企業の経営資源に経済的価値があると判断されるのは、

当該企業がそれらの経営資源を保持していなかった場合と比較して

 ①企業コスト(支出)が減少する。

 ②企業の収益(収入)が増加する。

のいずれかの場合です。

ただし、経済的価値があるが、希少でない経営資源は、競争均衡を創出できるが、競争優位の源泉にはなりません。

当該経営資源を持たない企業は、競争劣位に陥り、低い経済パフォーマンスしか享受できません。



2)その経営資源に希少性はあるか(Rarity)?

次に「その経営資源は希少であるか?」との問いかけをします。

この回答がYESの場合は「一時的な競争優位性」があるとされます。

経済的な価値があり、希少性を有していれば、少なくとも一時的競争優位の源泉になります。

一時的競争優位は競合他社の模倣戦略のよって失われる短期的な優位性です。
(なお、保有する経営資源が「希少」でも「価値」がなければ競争優位にはなりません)

この希少な経営資源は独自性のある接客対応など社内マニュアル化されたものも該当します。

しかし、マニュアル化のように形式知化されているもの経営資源は比較的容易に模倣することが可能ですので、模倣されると競争優位性を維持することが困難となります。



3)その経営資源は模倣が困難か(Inimitability)?

次に「その経営資源は模倣が困難か?」と問いかけます。

「経営資源に関する問い」、「希少性に関する問い」、この「希少性に関する問い」の全てにYESと答えられるものが持続的競争優位性があることとなります。

経済的価値があり、希少性があり、他社が容易に模倣できなければ、当該経営資源は、持続的競争優位性の源泉となり得ます。

持続的競争優位性は、競合他社の模倣戦略によっても失われることのない長期的な優位性です。

企業にとって、『最も優先順位の高い重要な強み』です。

競争優位の源泉である特殊な経営資源の外部からの調達可能性が低く、その調達コストが高いほど、それを調達済みの企業はコスト上優位になり、競争優位性を長期的に維持できる可能性が高くなります。



4)その経営資源は組織的に管理されているか(Oraganization)?

最後に「その経営資源は組織的に管理されているか?」を問いかけます。

企業の競争優位は当該企業の保持する経営資源の経済的価値、希少性、模倣困難性により決まります。

しかし、職人技や暗黙知が組織的に共有されていなければ、それらを有する技術者が退職してしまえば企業はその競争優位性を失ってしまいます。

そこでこの問いにYESと答えられることが重要となります。

このとき「経営資源は持続的な競争優位性を最大化」していることとなります。

例えば、トヨタ自動車やゼネラルエレクトリック社などの優れた生産管理手法は研究されたり、様々な書籍で紹介されたりしていますが、この方法を真似しても、これらの企業の生産効率を実現することは困難です。

なぜなら、これらの手法は何十年もかけて組織的に取り組まれてきたもので、その歴史や経緯によって醸成されたカイゼン文化、組織文化など複数の要因が合わさることで競争優位につながっており、容易に他社には模倣できないなどの理由があります。



このように持続的競争優位性の源泉は、企業の独自の歴史的条件(※1)にあったり、競争優位となる原因が不明(※2)であったりすることにあります。

※1:企業の独自の歴史的条件とは、特定の経営資源の獲得・開発・活用する能力は、その企業の歴史的経緯に依存しているので、先行企業は持続的な競争優位を得やすい(NTTの電線やJR各社の一等地の不動産など)

※2:競争優位となる原因が不明とは、「因果関係不明性」といいます。
内部関係者にとってその経営資源が当然なものであったり、経営資源が個別に分離しにくく一体となって競争優位を作り出していたりすると企業が保有する競争優位と経営資源との関係が不明確になり模倣困難になります。




Ⅴ まとめ


VRIO分析は「経済価値(Value)」「 希少性(Rarity)」「 模倣困難性(Inimitability)」「 組織(Organization)」の4つの問いを検証し、SWOT分析の補完分析としてS(強み)の分析に用います。

企業の持つ様々な強みを4つの問いかけをすることでふるいにかけ強みの優先順位を明らかにします。

なお、自社にはないから出来ないと考えずに、無い場合にはここに該当するものを創るということを考えることも重要です。